厨房の空気、ちゃんと入れ替わっていますか？
食文化と映画とオートバイを偏愛するオヤジ営業POCHIです。 厨房は各種の機器、設備が順調に稼働して...
小山 真依
近年、健康志向やライフスタイルの変化を背景に、飲食業界は再び活気を取り戻しています。
実際、経済産業省が公表するフード・ビジネス・インデックス（FBI）によれば、2024年の飲食関連産業は3年連続で上昇。「飲食店・飲食サービス業」は前年比+3.5％と、食堂・レストラン・居酒屋・ファーストフードといった外食産業が成長を力強く牽引しました。※
こうした動きの中、IT企業やメーカー、不動産業など異業種からの挑戦も相次いでいます。消費者の関心が「外での食事」へと回帰する流れを受けて、こうした外食事業や、それを支えるセントラルキッチンなど、多様な形で“食”への投資が広がっているのです。
しかし、これまで食分野に関わりのなかった企業にとって、最初の大きなハードルは 厨房の立ち上げと運営体制の整備 です。
「どのような設備を整えればよいのか」「どれくらいの人員が必要か」「レシピ管理や品質をどう標準化するか」といった疑問は尽きません。
本コラムでは、飲食・食品関連の新規事業を検討されている企業様に向けて、厨房準備の基本ポイントや最新の自動化トレンドを整理し、参入の第一歩を踏み出すためのヒントをご紹介します。
※出典：経済産業省「フード・ビジネス・インデックス2024年飲食関連産業の動向」
外食産業は回復基調にあり、レストランや居酒屋、ファストフードを中心に需要が拡大しています。背景には以下のような社会的な変化があります。
・健康志向の高まりと多様なライフスタイルへの対応
・インバウンド需要の回復や地域活性化への期待
・共働き世帯の増加に伴う利便性のニーズ
こうした追い風のなか、IT企業やメーカー、不動産業など異業種からの参入も増えています。事業としての成長性に加え、「食」という普遍的なテーマが、新しい投資対象として注目されているのです。
一方で、飲食事業は参入障壁も少なくありません。とくに異業種の企業にとって、次のような課題が立ちはだかります。
・専門人材の確保：調理経験のあるスタッフや管理職の不足
・労務管理の複雑さ：シフト制や長時間労働への対応
・設備投資の大きさ：厨房機器、冷蔵・排気設備などの初期コスト
・衛生・法規制対応：HACCPや食品衛生法、各種許認可の取得
十分な準備をしないまま参入すると、想定外のコストやトラブルに直結するリスクがあります。
飲食・食品関連の新規事業を立ち上げる際は、次の5つのステップを踏むことが成功の近道です。
1.コンセプト設計：ターゲット顧客と提供メニューを明確化
2.立地・物件の検討：動線や衛生管理を考慮して施設を選定
3.厨房設計：効率的な調理・搬入動線を確保
4.機器の選定：鍋・釜・フライヤーなど基本機器に加え、省エネ型や自動調理機も比較
5.人材配置と教育：調理、衛生管理、配送など役割を明確化
特に「厨房機器の選び方」は、日々の効率や品質を大きく左右するため、最初にしっかり検討するべきポイントです。
異業種から参入する際には、新鮮な視点を活かせる一方で、現場経験が少ないために見落としやすいポイントもあります。
・レシピの標準化不足：属人的な調理では品質が安定しない
・教育や労務コストの軽視：採用・研修には時間も費用もかかる
・設備のメンテナンス体制：修理や部品供給を誰が担うのか事前確認が必要
・HACCP対応の遅れ：食品工場や給食センターでは必須の管理体制
「人手でカバーできるだろう」という発想は危険です。現場では効率性、品質、安全、衛生のすべてを満たす仕組みづくりが求められます。
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成長を続ける外食産業のなかで、厨房にも新しい潮流が広がっています。
・自動調理機・調理ロボット：人手不足解消と味の標準化を実現
・DX・デジタル化：温度・在庫管理をIoTで可視化し、ロスを削減
・省エネルギー化：ガスや電気の効率を高め、CO₂削減に貢献
・セントラルキッチン化：集中調理による大量調理と品質維持の両立
これらの最新動向を理解し、自社の事業に合った形で取り入れることが、持続可能な経営の第一歩となります。
目次へ戻る初めて飲食や食品事業に挑戦する企業にとって、最大の不安は「人材確保」と「品質の安定」です。
経験豊富な調理スタッフを十分に揃えることは簡単ではなく、教育や労務管理にも時間とコストがかかります。
そこで注目されているのが、自動調理機や調理ロボットの活用です。
導入によって得られる効果は、特に新規参入企業にとっても大きな意味を持ちます。
ここでは「厨房の自動化に取り組むと、どんな成果が得られるのか？」を5つのポイントに整理しました。
導入メリット5選
成功事例（概要）
実際の導入現場では、調理時間を大幅に短縮しながら、人員やコストの削減にもつながったという結果が報告されています。
飲食店、ホテル、スーパー、給食施設、食品加工工場など、さまざまな現場で効率化と品質安定が進み、ある工場では「同じ量を調理する時間を最大で80％以上短縮」する効果も確認されています。
Q：厨房自動化は異業種参入の課題をどう解決する？
A：人手不足や品質のばらつきを抑え、短期間で効率的な運営体制を整えることができます。
より具体的な成果や事例をまとめた資料を、下記から入手いただけます。
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